建築可能面積計算ツール

土地面積・容積率・建ぺい率から建築面積上限を計算します

土地面積（㎡）

容積率（%）

建ぺい率（%）

計算式について

建築基準法により、用途地域ごとに建ぺい率と容積率が定められており、建物の大きさに上限が設けられています。

建築面積上限 = 土地面積 × （建ぺい率 ÷ 100）

建築面積とは建物を真上から見た投影面積（1階部分の床面積に相当）です。

延床面積上限 = 土地面積 × （容積率 ÷ 100）

延床面積とは各階の床面積の合計です。容積率が高いほど、多層階の建物を建てることができます。

※ 実際の建築可能面積は、道路斜線制限・隣地斜線制限・日影規制などにより、さらに制限される場合があります。詳細は建築士等の専門家にご相談ください。

こんなときに便利です

「この土地に何㎡まで建てられるか」「3階建てにするには延床面積が足りるか」。土地の購入検討・建替え計画・用途変更など、不動産取引や建築計画の場面で建ぺい率・容積率から建築可能面積を素早く確認したいケースは多くあります。

建ぺい率と容積率を正確に理解・計算できると、土地の購入判断・設計依頼・建築確認申請の事前チェックがスムーズになります。この建築可能面積計算ツールは、土地面積（㎡）・容積率（%）・建ぺい率（%）の3項目を入力するだけで、建築面積の上限（建ぺい率基準）と延床面積の上限（容積率基準）を即時に算出します。

こんなケースで使われています

土地購入前の建築可能性チェック

200㎡の土地（建ぺい率60%・容積率200%）を購入検討中の場合、建築面積120㎡・延床面積400㎡という上限を事前に確認し、希望する間取り・階数の建物が建てられるかどうかを判断できます。

不動産営業での物件説明

不動産営業担当者が顧客に土地を紹介する際、「この土地には何㎡の建物が建てられますか」という質問に対して、その場でスマートフォンから数値を入力して即座に回答できます。

建替え計画の事前調査

既存建物の建替えを検討する際、土地の用途地域・建ぺい率・容積率を確認してから、現行建物と比較して増床・増床余裕があるかどうかを確認します。

投資用不動産の収益性試算

アパート・マンション用地として土地を評価する際、容積率から最大延床面積を算出し、部屋数・賃料収入の概算に活用します。

よくある質問

容積率・建ぺい率はどこで確認できますか？▼

各市区町村が公開している「用途地域図」または「都市計画情報システム」で確認できます。また、市区町村の都市計画課・建築指導課への問い合わせ、または不動産会社・建築士に調査を依頼することをお勧めします。

計算結果の面積まで必ず建てられますか？▼

ツールの計算結果はあくまで建ぺい率・容積率から算出した上限値です。実際の建築可能面積は、道路斜線制限・隣地斜線制限・北側斜線制限・日影規制・高度地区規制など、複数の制限がさらに加わる場合があります。

建築面積と延床面積の違いは何ですか？▼

建築面積は建物を真上から見た投影面積で、主に1階部分の床面積に相当します。延床面積は各階の床面積を合計した数値です。建ぺい率は建築面積の上限、容積率は延床面積の上限を規制します。

地下室や車庫は延床面積に含まれますか？▼

建築基準法では、地下室（居室部分が住宅の場合）は延床面積の1/3まで容積率算入から除外されます。また、車庫・駐輪場は延床面積の1/5まで除外できます。

角地の場合の緩和はこのツールに反映されていますか？▼

現状のツールは入力した建ぺい率をそのまま計算します。角地緩和・防火地域緩和がある場合は、緩和後の建ぺい率を入力欄に反映してから計算してください（例：60%の角地 → 70%を入力）。

容積率200%の土地に5階建ては建てられますか？▼

容積率200%で土地200㎡の場合、延床面積上限は400㎡です。仮に各階80㎡の建物を建てるなら5階分 = 400㎡となり、理論上は可能です。ただし建ぺい率・斜線制限・構造上の条件などが実際の設計に影響します。

準都市計画区域や都市計画区域外では適用されますか？▼

建ぺい率・容積率の規制は原則として都市計画区域内の用途地域が指定されている地域に適用されます。詳細は各自治体の建築担当課にご確認ください。

最後に

建ぺい率・容積率の計算は、土地の活用可能性を判断する最初のステップです。このツールで素早く建築可能面積の上限を確認し、土地購入・建替え計画・不動産投資の意思決定にお役立てください。実際の設計・申請では建築士・不動産の専門家にご相談いただくことをお勧めします。

最終更新：2026年4月

参考・引用元

※ 本ツールの計算結果は参考値です。正確な数値は専門家にご確認ください。